稼働率を上げる生命線：多目的利用という選択
多くの会場が推定で年間150～250のイベント開催で、高稼働会場では40～70%の稼働率を達成している。比較的高稼働（年間200日超）を誇るSoFiスタジアム（稼働率推定約56%）は屋根付きでNFLをはじめ、コンサート・プロレスなどを組み合わせ、高稼働率を保っている。メルセデス・ベンツ・スタジアム（アトランタ）はMLS・展示会、ハードロック・スタジアム（マイアミ）はNFL・テニス・F1・コンサートと多用途で成功している。
日本ではサッカー専用スタジアムの芝養生が多目的利用を制限しやすい。将来的には可動席・開閉式屋根・コンサートへの対応を標準化し、少なくとも稼働率50%は超えたいところだ。
具体的には、年間200日以上の稼働を確保し、維持費の多くをチケット・命名権収入でカバーすることが目標となる。中でも大型ショッピングモールとの一体開発による地域活性化が最も有効だ。Jクラブはスタジアムを「地域ハブ」として、商業・アマチュアスポーツ・イベントの積極的な誘致を目指すべきだろう。
維持費という重荷：運営主体の見直しが鍵
SoFiスタジアムの年間維持費はW杯会場で最も高額な部類とされているが、前述の高い稼働率がその負担を支えている。公的所有でも運営を民間（NFLチームなど）に委託するケースが多い。日本では国立競技場の約18億円という維持費が重荷となっており、民間委託を推進すべきだろう。稼働率が低いアローヘッド・スタジアム（カンザスシティ）では多目的利用不足が課題となっている。
日本でも設計段階で30年間の維持費を試算・公開し、赤字回避を徹底すべきだろう。アステカ・スタジアム（メキシコシティ）のように、歴史的価値を活かした文化的収益も一考に値する。
日本が乗り越えるべき4つの課題
- 資金調達の多様化：SoFiスタジアム型（完全民間）とメルセデス・ベンツ・スタジアム型（官民混合）を組み合わせ、寄付・クラウドファンディングを活用。
- 設計基準とライセンス制度の見直し：サッカー専用にこだわらず、国際基準の多目的対応（屋根・芝管理・コンサート）を強化。Jリーグスタジアムライセンス制度の抜本改正で柔軟性を確保。
- 運営モデルの改革：自治体所有・民間指定管理を標準化。使用料引き上げで受益者負担を明確にする。
- レガシー重視：大会後利用を設計前提に。「新築」優先ではなく、既存施設の改修も選択肢に。
これらの教訓を取り入れれば、日本のサッカースタジアムは財政負担を抑えつつ、地域活性化の核となり得る。北中米W杯は、巨額投資のリスクを多目的稼働と民間主導で分散させる好例だ。日本もこれに倣い、持続可能な計画を進めるべきだろう。
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