C大阪は例外！Jクラブに警鐘！「業界慣習の弊害」海外挑戦の移籍金問題に関連か

　Jリーグ百年構想リーグが終了し、多くのクラブが2026/27シーズンに向けて補強に動いている。契約更新に関する公式発表の方法を変えるクラブもみられるなか、業界慣習の弊害が指摘されている。

　プロサッカークラブへの事業・競技両方向からの包括的経営支援を行う『テルミヌスグループ株式会社』の代表取締役を務める齋藤祐太氏は、9日にXを更新。ドイツの移籍専門サイト『トランスファーマルクト』に選手やクラブ、代理人から情報の修正を求めるメールが相次いでいる現状を受けて、以下のように持論を述べている。

　「嘘みたいな本当の話ですが、欧州の人たちはtransfermarktの市場価格を参考にして選手の市場価値を判断しています。 そのような背景の中で、Jクラブが、複数年契約が残存する選手がいるにも関わらず毎年「契約更新のお知らせ」というリリースを出し続けている業界慣習の弊害がここにも表出しています」

　「transfermarkt側からするとこれら「毎年契約更新をする選手である」というリリースを情報ソースにする他ないため、多くのJ選手はデータベース上、単年契約になってしまっています。そして、最も機械的な市場価値/移籍金額の算出基準は「年俸×契約残存年数」であるため、単年契約選手の市場価値は当然ながら高まりません。実際は複数年契約を結んでいるのにも関わらずです」

　「自分が以前、移籍金を高める共同作業のステークホルダーにあえて「メディア」と記載したのはこのような背景です。本来はクラブが各選手の契約年数や違約金設定額、移籍金の取引実績などを欧州のように公表するとよいのですが、それを全選手徹底するファーストペンギンはなかなか現れません。なので、メディアに何とか情報を取って世の中に伝えていただくのはひとつの手法と感じています」

　こうした慣例により、トランスファーマルクトが選手の市場価値が低く見積もるという事態が起こっているだけに、海外クラブからより安価な移籍金で有望株の放出を迫られる可能性も考えられるところだ。

　ただ一方で、セレッソ大阪は一部選手については「新たに複数年の契約を更新いたしました」などと、従来の発表方法を刷新している。