名門・初芝橋本が閉校へ。少子化が直撃する高校サッカーの危機と再生の道

Jユース台頭と高校サッカーの現在地

日本の高校サッカーは長年、全国高校サッカー選手権やインターハイを通じた全国大会が育成の場として機能してきた。しかし近年では、Jリーグのユースチームの台頭により、有望選手の多くが高校サッカー部ではなくJユースを選択する傾向が強まっている。

FIFAワールドカップ（W杯）北中米大会の日本代表メンバー26人の比率では、高校サッカー部（大学経由含む）13人、Jユース（街クラブ含む）出身13人と全く同数となった（湘南ベルマーレユース出身のMF遠藤航が外れ、履正社高校出身のFW町野修斗が招集されたことも影響）。前回のカタール大会では、高校サッカー部12人、Jユース出身14人と、初めてJユース出身が上回っていた。

単なる偶然かも知れないが、0-0で120分間を終えたカタールW杯決勝トーナメント1回戦クロアチア戦のPK戦で失敗したMF南野拓実（C大阪U-18）、MF三笘薫（川崎フロンターレU-18）、DF吉田麻也（名古屋グランパスU-18）はいずれもJユース出身だった。唯一成功したFW浅野拓磨が高校サッカー部出身（三重県立四日市中央工業高校）であったことから、”負けたら終わり”の環境で育った部活動出身のメリットが強調されたこともあった。

課題の1つは優秀な人材確保の難しさだ。強豪校でも他県からのスカウトが難航し、部員数維持が厳しくなる。初芝橋本高のように通学圏の人口減が直撃している場合、県外出身生徒募集の強化やスポーツ推薦制度の見直しが必要となるが、学校全体の定員割れに歯止めが掛からないとすればサッカー部自体の存続が危うくなる。

危機を乗り越える現場の工夫

野球の話になってしまうが、春夏合わせて甲子園で7度の全国制覇を果たしたPL学園高校（大阪府富田林市）の硬式野球部は、2013年に起きた暴力事件を機に部員の受け入れを停止し、2016年夏の大阪大会を最後に休部し、事実上の廃部となった。学校自体も生徒数が年々減少しており、高校は3学年合わせて35人ほど、中学校も3学年合わせて27人ほどで、中学・高校合わせた全校生徒数が100人にも届かず、廃校の危機にある。

時代の流れに合わせていくためには、地域連携や施設共有が重要となる。清水東高の人工芝化のように、有名OBが旗振り役となり、地域の資金も活用した環境整備が進んだ事例は大いに可能性を感じさせる。また、2015年に廃校した茨城県城里町立七会中学校の施設（城里町七会町民センター｢アツマーレ｣）をJ1水戸ホーリーホックの練習場や複合交流施設に転用する例も参考になる。

今後の在り方として考えられるのは、以下の点だ。