ブラウブリッツ秋田の新スタジアム建設計画を巡り、秋田市の沼谷純市長が「スタジアムの基準を前提とした（クラブ）ライセンス制度には非常に疑問を感じる」などと、Jリーグに苦言を呈した一方、ブラウブリッツ秋田の岩瀬浩介代表取締役社長による前向きなコメントが話題に。一部の秋田市議会議員から賛同の声が挙がっている。
岩瀬社長は6月1日、AAB秋田朝日放送の報道番組「トレタテ！」に出演。新スタジアム整備に向けての資金集めが「簡単な話ではない」と語ったものの、「やれない理由を探すより、やれることを考えてしっかりと前に進んでいきたい」と発言。クラブハウスを建設した時のノウハウを活かせるとの見方も示している。
この「やれない理由を探すより、やれることを考えて」というコメントを受けて、若松尚利議員は4日にXを更新。「これ、スタジアムに限らないけど、ホント、その通りで、ただ否定するのは、めっちゃ簡単なんだよね」とした上で、以下のように綴っている。
「秋田に限らず、もっと挑戦していい。 なにがなんでも反対なんてのは、あり得ない。 同様になにがなんでも作るってのもあり得ないんだけども。条件次第だと思うんだよなあ。 自分はわりと、どうすれば多くの人に合意してもらえスタジアム出来るかを語っているつもりなんだけど、積極推進派からは反対派と思われ絡まれたりブロックされたり、反対派からは推進派と思われ絡まれたりブロックされたり…、スタジアムのこと語るの損しかない」
なお、秋田県と秋田市は5月28日、スタジアム整備の基本方針案を発表。方針案では、「新たなスタジアムは、ブラウブリッツ秋田を中心とした民間資金の調達を前提に、秋田県と秋田市が共同で整備し、保有する」と明記されているほか、「整備に伴う契約や交付金申請等の事務は、秋田市が担う。なお、秋田県は、必要な人員を派遣するほか、事務費等の負担割合は、秋田県50%、秋田市50%を基本とする」と事務負担割合も定められている。
一方、以前から新スタジアム整備に後ろ向きな姿勢を見せている沼谷市長は、29日の会見で「（市民より）Jリーグのスペックに合わせるのが最優先事項になっている。公共事業としてかなり特殊」「いつまでJリーグのライセンスに自治体が振り回されるのか」「根本的な見直しをしてもらわないと持続可能性のあるリーグ制度になっていかないのではないか」などと語っている。
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