プレミアリーグ マンチェスター・ユナイテッド

マンU、トランプ米大統領の政策の影響で8年ぶり赤字に。来夏の移籍市場での補強に影響

 マンチェスター・ユナイテッドは、アメリカ合衆国のドナルド・トランプ大統領が発表した税制改革案により8年ぶりに赤字になっているようだ。これにより、来夏の補強に暗雲が立ち込め始めているという。10日にイギリス『ザ・サン』が報じた。

 アメリカの実業家であるグレーザー一家がオーナーを務めているマンチェスター・ユナイテッド。同クラブは、およそ30年ぶりとなる抜本的な税制改革案を発表したトランプ米大統領の影響により赤字になっているようだ。

 昨年のこの時期には1870万ポンド(約28億円)の黒字だった同クラブは、今年は2900万ポンド(約44億円)の赤字になっているという。四半期での総収入は4%ほど上向いていたものの、これにより、来夏の移籍市場でジョゼ・モウリーニョ監督は補強プランを再考せざるを得なくなってしまったようだ。

 もしかするとユナイテッドは、来夏は近年行なっているような100億円越えの派手な移籍は敢行できないかもしれない。同クラブのこれからの移籍市場での動きに注目が集まる。