FC東京には、ドイツ2部ヘルタ・ベルリンの退団が決定的である元チュニジア代表MFジェレミー・ドゥツィアクへの関心が報じられている。元日本代表MF香川真司（現セレッソ大阪）、FW宮市亮（現横浜F・マリノス）の元チームメイトにJリーグ挑戦の可能性がある一方、FC東京の経営権を持つ『株式会社MIXI（ミクシィ）』の木村弘毅代表取締役社長が、円安による外国籍選手の人件費増加と外国スポンサーをはじめとする経営戦略について持論を述べている。
木村氏は25日にXを更新。「円安は日本に有利」という言説への反論を展開しながら、「本当に強い経済とは、円高でも世界が欲しがるものを作れることだ」と主張。輸出企業の利益拡大やインバウンド増加という「見かけ上の美しさ」の裏に潜む構造的リスク——実質賃金の停滞、輸入インフレによる生活コスト上昇、イノベーション投資の鈍化——を列挙し、円安依存型の成長を「痛みを先送りし続ける」行為だと斬った。
この投稿に対し、「FC東京や千葉ジェッツ的にはこの円安は負担デカすぎる」という声がSNS上に上がると、木村氏は即座に反応した。
「それはありますね」と人件費増の現実を認めつつも、逆張りの論理を展開。「これだけ通貨が安い国のスポンサーは魅力的に感じる企業も少なくないはず」と述べ、「チケット販売やスタジアム内の多言語対応、（とりあえず、英語だけでも良いと思います）などをして、多くのインバウンド客に来てもらう、知ってもらうなどすると、外国籍選手の人件費が上がった分、収入としてリカバリーしうると思います」と主張した。
ドゥツィアクの獲得が実現すれば、欧州スポンサーを新たに取り込み、「外国籍選手を呼び込みながら外国スポンサーで採算を取る」モデル実現に向けて一歩踏み出す可能性も考えられる。すでに2026年夏にドルトムントとの親善試合開催が決定しているだけに、欧州との結びつきはより一層強固なものになりそうだ。
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