Jリーグの舞台では、GKキム・スンギュ（FC東京）、DFキム・ジュソン（サンフレッチェ広島）、MFナ・サンホ（町田ゼルビア）、FWオ・セフン（清水エスパルス）など、韓国人選手が活躍している。しかし、韓国『スポーツ韓国』が報じた衝撃の分析によれば、Jリーグが2026-2027シーズンから導入する「秋春制」によって、こうした活況はもはや過去のものになりかねない。日韓間の移籍市場に精通する複数の関係者が、その深刻な実態を証言した。
問題の核心はシーズンのズレだ。Jリーグは2026年2月6日から短縮シーズンを実施後、同年8月から秋春制へ完全移行する。対してKリーグは従来通りの春秋制を維持。これにより、両リーグのメイン移籍期間が根本的に噛み合わなくなる。
日本の移籍市場に詳しい関係者は「これまで韓国選手の日本進出は活発だったが、しばらくは難しくなる」と断言する。「KリーグからJリーグへ移籍するには、事実上シーズン中の夏の移籍市場を狙う必要がある。しかしそのクラスの選手は多くの場合主力であり、順位争いの最中に放出される可能性は低い。冬は日本がシーズン中で即戦力を求めるため、やはり移籍は簡単ではない」。
Jリーグは国際基準への適応と欧州移籍の円滑化を名目に秋春制を選んだ。AFC主催大会が秋春制へ移行したことも追い風に見えた。だが、その「グローバル化」の代償として、地理的に最も近く、文化的・言語的ハードルも低い韓国という巨大な人材市場を、みずから遠ざけることになる。
さらに構造的な非対称性が問題を深刻化させる。「これまで欧州移籍であれば選手の将来を考慮し、シーズン中でも放出するケースは少なくなかった。しかしJリーグのレベルが上がったとはいえ、シーズン中に欧州ではなく日本へ主力を放出するKリーグクラブは減る」。Jリーグの地位向上が、逆にKリーグクラブの「放出基準」を引き上げてしまうという皮肉な現実だ。
Jリーグ側も傍観者ではいられない。別の関係者は冷静に指摘する。「有望株なら別だが、Kリーグの主力選手をシーズン中に日本へ送り出すことは考えにくく、韓国市場の開拓はこれまでより難しくなる。事実上、バイアウト条項以外に手段は限られる」。
バイアウト条項、つまり違約金を一方的に支払って引き抜く手法。これが「唯一の現実的な選択肢」として残されるとすれば、財力に乏しいJリーグの中小クラブには完全に門が閉じることを意味する。韓国人選手の流入は一部の資金力を持つビッグクラブに独占され、リーグ全体の多様性が失われるリスクもある。
「制度の合理化」というもとで進むJリーグの秋春制移行。しかし、その波紋がこれまで日韓両国の選手とクラブが積み上げてきた移籍の実績と信頼関係を侵食しつつある。つねに“日韓比較”にこだわる韓国側で問題視されていることを、Jリーグ関係者がどのように受け止めるのだろうか。
コメントランキング