Jリーグが2017年度経営情報を開示。気になる注目クラブの経営状況をチェック

著者：マリオ・カワタ

DAZN効果もありリーグ経営規模が拡大

　先月31日、JリーグがJ1からJ3までの計54クラブの2017年度の経営情報を開示した。その詳細なデータからはリーグ全体、そして各クラブの経営の現状がはっきりと見えてくる。

　Jリーグとしての大きなトピックの一つは、3つのディビジョンを合わせた事業規模が史上初めて1000億円を突破したことだ。

　2016年度に比べて営業収益が約112億円も増加し、これで2011年度以降7年連続の増加とリーグ全体で順調に収益が伸びている。同時に営業費用も約112億円増加しており、バランスを保ったまま規模を拡大している。

　またDAZNとの大型契約によって分配金が全体で約60億円増加、J1からJ３まですべてのディビジョンで平均営業収入が増加している。

　リーグ全体としては順調な成長を印象付けるデータとなっているが、もちろん各チームの経営状況は千差万別。気になるクラブの経営状況を詳しく見てみよう。

営業収益記録を塗り替えた浦和

　まず目につくのは、浦和レッズが自身の持つリーグ史上最高記録を塗り替える79.1億円の営業収益を記録したことだ。

　国内タイトルこそ逃したが、AFCチャンピオンズリーグを制しFIFAクラブワールドカップにも出場したことで賞金やグッズ販売による収入も増え、営業利益、当期純利益ともに過去最高を記録している。

　それまでの最高記録がACL初優勝を果たした2007年だったことを見ても、ACL優勝効果が数字として表れることとなった。

　ただリーグ最多を誇る観客動員数は減少傾向にあり、その結果として入場料収入が前年比で3800万円減少しているのは気になるところだ。

　今季はホームの平均入場者数が3万2622人と昨年の3万3542を更に下回っており、シーズン後半の巻き返しでサポーターをスタジアムに呼び戻したいところだ。