カズもモモ収穫！Jリーグ5クラブに見る収益アイディア「農業」「カニ販売」…

鹿島アントラーズ

スタジアム指定管理者としての多角的活用

鹿島アントラーズは、2006年からメルカリスタジアム（茨城県立カシマサッカースタジアム）の指定管理者を務め、非試合日の収益化を進めている。

スタジアム内では2011年頃にフィットネスジム「カシマウェルネスプラザ」を事業化、2015年に「アントラーズスポーツクリニック」を開設。スタジアムの貸し出しイベントも積極的に誘致している。2025年7月には株式会社メルカリと命名権契約を結び、DXを活用した施設運用を強化中だ。

年間約30日の試合日以外も稼働させ、利用料収入（令和6年度実績は約2億8500万円）と自主事業収入を確保し、利用者数57万9789人（同年度）を達成している。地域住民の健康拠点として機能し、クラブ経営の安定化に寄与している。

アビスパ福岡

ふるさと納税返礼品でのファン拡大

J1アビスパ福岡は、福岡市と連携し、ふるさと納税事業で寄付を呼び込んでいる。

2023年頃から本格化し、2025年4月18日のクラブリリースでは、2025シーズンの返礼品として観戦チケットや限定グッズに加え、直筆サイン入りオーセンティックユニフォームの取り扱いを開始した。

ふるさと納税プラットフォームで寄付を受け付け、寄付額の一部がクラブ収入に充てられる仕組みを構築し、地方創生とクラブ強化費の確保に寄与。福岡市在住者以外を対象にファン層の拡大を図っている。

これらの事例は、選手参加による話題性、地場産業のPR、ファン体験の向上という三重の効果を生む。Jリーグ全体で推進する「シャレン！」（社会連携活動）の一環として、農林水産省との連携も進んでいる。規模はサッカー事業の補完にとどまるが、アイデア次第で地方クラブの持続可能性を高める好例と言える。