
高校サッカー部での事例
2020年1月、石川県の星稜高校で、河崎護総監督が部員への暴言に加え、頬を平手打ちするなどの暴力行為が複数確認された。学校側は第三者委員会を設置し、解任した。
2022年5月、熊本県の秀岳館高校では、コーチによる部員への暴行動画がSNSで拡散。当時の段原一詞監督は動画を投稿した部員を叱責し謝罪動画を投稿させるなど不適切な対応に終始した。その後の調査で学校全体として53件の暴力行為が確認され、当該コーチは懲戒解雇・書類送検となった。
2025年9月、愛知県の東邦高校では、外部コーチが1年生部員を蹴るなどの体罰を繰り返し、そのコーチから「またやっていいですか」と問われた監督がうなずいて黙認していたことが発覚。3名の部員が転校を余儀なくされたことで問題が表面化し、監督には無期限の指導停止処分が下された。
2023年10月、兵庫県の相生学院高校では、炎天下で長時間立たせるなどの不適切指導を繰り返した上船利徳監督が解任され、高体連からも出場停止1年の処分を受けた。同部はその後、ブラジル人指導者のエルシオ・ミネリ・デ・アビラ氏を監督に迎えて再出発を図っている。
男子だけではない。2025年5月、東京都の十文字高校女子サッカー部では、「バカ」「おまえはダメだ」など人格を否定する発言を繰り返した50代の男性監督が解任された。2018年にも同様の処分を受けており、再発として厳しく対処されたかたちだ。
「Jリーグの物差し」が育成年代に与える影響
大学・高校の指導者たちは、Jリーグでパワハラ問題が生じたとき、どの行為にどの程度の処分が科されるかを注視しているはずだ。「どこまでがセーフか」を確認する作業でもある。処分基準が曖昧だったり軽微にとどまったりすれば、その網をかいくぐる形でハラスメントが陰湿化しかねない。
金明輝氏や、湘南ベルマーレ時代の曺貴裁監督(現京都サンガ)への「ライセンス1年停止」にとどまらず、黒田監督のケースを事実上の無罪放免で終わらせることは、育成年代への悪いシグナルになる。プロの現場での基準と対応が、日本サッカー全体の文化を形成することを、Jリーグと関係者は重く受け止めるべきだろう。
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