J1でのVAR運用の課題と、J2・J3にVARが導入されない理由

7月20日に行われたJ1第24節の横浜F・マリノス対名古屋グランパス戦（日産スタジアム／3-0）で、前半35分、横浜FMのFW谷村海那のJ1初ゴールとなる先制点の判定が、議論を呼んだ。同先制点後、主審の上田益也氏がVAR（ビデオ・アシスタント・レフェリー）担当の清水修平氏に確認し得点が認められたが、試合後に名古屋MF和泉竜司が「正直、オフサイドだと思う」と報道陣に語ったのだ。

確かに映像を見返すと、セットプレーの流れで横浜FMのDFジェイソン・キニョーネスが頭でゴール前にボールを送った瞬間、MF井上健太がオフサイドラインを超えているように見える。加えて井上が和泉を倒しているようにも見える。この一連のプレーによって、谷村はほぼフリーの状態で左足を振ることができた。よって井上が「ゴールに関与した（オフサイド）」と解されることも理解できる。

また、同日に行われたJ3の栃木SC対SC相模原（カンセキスタジアムとちぎ／1-2）では、後半アディショナルタイムに左サイドから攻め込んだFW加藤拓己の折り返しをDF常田克人が押し込み、相模原が劇的な勝利を収めたが、同じく判定に疑義が生じた。

こちらも映像を確認すると、加藤が折り返した瞬間、明らかにボールはゴールラインを割っていた。その際、副審は逆サイドに位置し、他の選手の陰になっていたために起きた不可抗力とも言える事象だが、J2以下はVARが導入されていないため、得点は認められた。

「サッカーに誤審は付き物」とされた時代も今は昔。スタジアムで観戦するファンもすぐにスマホでDAZNアプリを開きリプレイを確認できる“マイVAR”を持っている。レフェリーにとっては受難の時代とも言えるだろう。

ここでは、J1リーグにおけるVAR運用の課題と、J2・J3にVARが導入されない理由を深堀りしたい。

なぜJ1で誤審が起きるのか？J2・J3にVARが導入されない理由は？

VAR運用の限界と人的要因

J1では2019シーズンからVARが導入されており、主にゴール、オフサイド、ペナルティエリア内の事象、レッドカードの判定などで使用される。しかし、VARがあっても誤審が完全になくならない理由は、運用の複雑さと人的判断の限界にある。

4月9日のJ1第5節、川崎フロンターレ対横浜F・マリノス（Uvanceとどろきスタジアム by Fujitsu／3-3）の試合では、川崎の得点に関わるプレーにおいてVARが介入し、オンフィールドレビュー（OFR）が行われた。主審は一度はPKを示したが、その後のレビューでオフサイドが確認され、最終的に横浜FMの間接FKで再開された。この判定については、JFA（日本サッカー協会）のレフェリーブリーフィングで説明が行われ、「オフサイドポジションにいた川崎の選手（小林悠）がプレーに影響を与えたとは言えず、PK再開が妥当だった」との見解が示された。

このように、VARが映像を通じて客観的な材料を提供しても、最終的な判断は主審に委ねられる。VARが誤った情報を提供したわけではなく、その解釈や運用の中で、見落としや誤解が生じるリスクが常に存在する。

また、冒頭の7月20日の横浜FMのケースでは、審判団とVARチームのコミュニケーションや、映像の角度、プレーの解釈に差があったことが、結果的に混乱を生んだ。VARはあくまでも技術的な補助であり、最終的な判定は主審の判断に委ねられるため、主観的な要素が完全に排除されるわけではない。

VARの技術的制約と運用上のルール

VARの精度は、カメラの配置や映像の質に大きく依存する。プレミアリーグやラ・リーガでは、30台以上の高精度カメラや高フレームレート映像、さらには半自動オフサイド判定技術（SAOT）が導入されており、広範囲かつ高精度な映像確認が可能だ。

一方、J1リーグではFIFA（国際サッカー連盟）のVAR Light基準に基づき、4〜8台程度のカメラが設置されている。これは最低限の基準を満たしているものの、カメラ数や映像解像度、撮影角度などで欧州トップリーグとの差があるため、微細なオフサイドやゴールライン判定の正確性に影響を及ぼす可能性がある。

また、VARの運用には明確なプロトコルが存在し、原則として「明白かつ明らかな誤り」や「重大な見逃し」の疑いがある場合にのみ介入が行われる。ゴール、ペナルティキック、レッドカード、誤認（選手識別ミス）といった判定は、VARが自動的に映像チェックを行い、必要に応じて主審へ連絡しオンフィールドレビュー（OFR）を促す仕組みだ。したがって、グレーゾーンの判定すべてが自動的に介入されないわけではないが、主観的な判断が残るため、誤審のリスクは完全には排除できない。

Jリーグの審判人数不足とVAR導入コスト

J2・J3でVARが導入されていない最大の理由は、単に審判不足とVAR運用に必要な人材不足にある。Jリーグには2024年度時点で1級審判員として272人が登録されており、この数字は年々増加しているが、VARを扱える審判は半分にも満たないという。VAR運用には専門的なトレーニングが必要であり、現在の人数では全試合での運用が難しい状況にあるのだ。

仮にJ1で週10試合、J2で週10試合、J3で週10試合の計30試合でVARを運用するとした場合、1試合あたりVARとアシスタントVAR（AVAR）で2人の審判が必要になる。つまり、VAR関連の審判だけで合計60人以上が求められる計算だ。1節30試合の主審1人、副審2人、第4審判1人を含めた通常の審判数は120人であるが、VAR運用を加えるとさらに大幅な人員が必要となる。現状のVAR対応審判数では、これらすべてをフル稼働させるのは困難だ。

さらに、VARの導入には高額なコストがかかる。一説によれば、VARシステムの維持費は年間約1億円といわれており、J1の試合では対応可能でも、J2やJ3の試合においては大きな財政的負担となる。

また、J2・J3のスタジアムにはVARに必要なカメラや通信インフラが不足していることが多く、特にJ3では複数のカメラ設置や高速ネットワーク環境の整備が遅れている。これらの技術的インフラの不足が導入の大きな障壁となっている。よって、前述の栃木SC対SC相模原戦のようなVAR運用上の問題も起こり得るのだ。