
日本代表は2027年1月にAFCアジアカップを控えている。森保一監督体制の集大成となる同大会でのタイトル獲得が期待される一方、開催地のサウジアラビアは政情不安定に。開催中止や開催地変更の可能性が取りざたされているが、AFC(アジアサッカー連盟)は同国での開催を強行する姿勢だ。
サウジアラビアでは2026年10月、イエメンの親イラン武装組織フーシ派によるミサイルや無人機を使った攻撃が相次いでおり、同国の重要インフラの安全が脅かされている。米国とイランの軍事衝突を背景に中東情勢が緊迫するなか、サウジアラビアもイエメン内戦への軍事関与を強めており、地域紛争の拡大が懸念されている。
10日には首都リヤドのキング・ハリド国際空港も攻撃を受けているが、現地当局の発表によると、少なくとも12人が死亡し、300人以上が負傷。翌11日にも同空港への攻撃が発生し、パキスタン人居住者1人が死亡、11人が負傷。空港の運航停止や航空便への影響が続いている。フーシ派は一連の攻撃への関与を主張し、サウジアラビアの空港やエネルギー関連施設を標的とする姿勢を見せている。
この事態を受けて、日本サッカー協会(JFA)は10日、日本代表がサウジアラビアで開催予定の「FIFAe World Cup 2026」への参加を見送ると公式発表。現地の治安悪化が背景にあるとみられるが、この状況が2027年1月まで続くとなれば、森保ジャパンの試合日程にも影響が出る。
一方、現地メディア『アラブニュース』のジャーナリストは、「アジアカップは予定通りサウジアラビアで開催される」「AFCは開催国であるサウジアラビアに対して、かなり寛大な対応を取っている」とリポート。現地企業や組織のNEOM、Visit Saudi、サウジアラムコ、アル・バイクがAFCのスポンサーであることを理由にしている。
この報道を受けて、海外メディア『all asian football』のジャーナリストであるダニーロ氏は、「サウジアラビアのスポンサーは、戦争中にもかかわらず試合開催を求めるのは驚きではない」とした上で、「AFCの半分はサウジアラビアのスポンサーに牛耳られている」と報じた。政情不安定なまま、AFCがサウジアラビアでのアジアカップを強行開催する場合、日本代表が辞退する可能性も考えられる。
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