Jリーグは5月26日、3月決算の3クラブ(柏レイソル、湘南ベルマーレ、ジュビロ磐田)を除いた2021年度のクラブ経営情報を公開した。
クラブライセンス事務局によると、新型コロナウイルス蔓延の影響を大きく受けた2020年度と比べて収益面ではプラスに転じるケースが多く、少しずつ「コロナ前」に戻りつつあると分析している。単年度での赤字は2020年度の34クラブから20クラブに減少。債務超過は2020年度に引き続き10クラブ。現時点において継続が困難なクラブは存在しない。
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ここでは経営情報データからJ1クラブの営業収益、スポンサー収入、入場料収入、人件費、営業利益についてご紹介する。
営業収益
本業から得られた収益である営業収益。Jリーグクラブの営業収入には、スポンサー収入・入場料収入・Jリーグ配分金・物販収入・アカデミー関連収入などが挙げられる。
上記は2021年度J1クラブの営業収益をプロットしたデータとなる。最も営業収入が高かったのは川崎フロンターレで69億8200万円、最も少ない営業収益となったのは大分トリニータで20億9600万円。トップダウンの差がおよそ50億円もあることには驚きを隠せない。
J1クラブ全体の営業収益は2020年度と比較しておよそ23.8%の増加となり、「ウィズコロナ」に照準を合わせることができたことによる好循環が生まれつつあることがわかる。
スポンサー収入
クラブの収益の大部分を占めるスポンサー収入。2021年度最も多くのスポンサー収入を得たクラブは浦和レッズで38億9800万円、最も少ないスポンサー収入となったのはサガン鳥栖で6億5200万円であった。
コロナ禍により緊縮財政が広がった中、J1全体において2020年度に比べてスポンサー収入は微増傾向にある。中でもスポンサー収入が最も優秀な浦和については、クラブ価値や存在意義を社会に示すことができた結果と言えるだろう。
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