Jリーグは2026/27シーズンから秋春制に移行し、欧州主要リーグと日程をそろえることを決定した。この変更は移籍市場や国際大会との整合性を高める狙いである。
この改革をめぐり、UKメディア『Daily Mail』は、Jリーグの野々村芳和チェアマンの発言をAFPの報道として伝えた。
同氏は、カレンダー変更が移籍金の増加につながれば、将来的にイングランドのプレミアリーグと競争できる可能性があると述べたと同メディアは伝えた。
同メディアによれば、シーズン移行期間として6月までの短縮大会が2月6日に始まり、その後、2026FIFAワールドカップ（W杯）後に本格的なリーグ戦が始まる。野々村氏は、欧州の夏の補強期を最大限に生かし、欧州からのJリーグの選手獲得に際し、移籍金を引き上げる重要性を強調した。
同メディアは例として、プレミアリーグのブライトン・アンド・ホーブ・アルビオンに所属する日本代表MF三笘薫が2021年にJ1の川崎フロンターレからブライトンへ250万ポンド（約5億3千万円）で移籍し、プレミアリーグで価値を高めたと伝えた。
野々村氏は、シーズン移行の改革によって日本のクラブが選手に「適正な金額」を求められるようになると期待を込めて語ったと同メディアは伝えた。
また、同メディアは、Jリーグが1993年に発足しアジア有数のリーグとなった一方、資金力ではサウジアラビアに後れを取っていると指摘。昨2024/25シーズンのAFCアジアチャンピオンズリーグ・エリートでは準決勝進出4クラブのうち3クラブがサウジアラビア勢で、決勝には川崎が進出した。
野々村氏は、日本のクラブが過去3年連続で決勝に進出している点に触れ、資金が増えればピッチ上の差は縮まると述べたと同メディアは伝えている。さらに、2010年代に中国クラブが巨額投資を進めたが失速した例を挙げ、Jリーグは安定性が強みだと位置づけた発言も紹介している。また、昨2025年シーズンのJリーグ総入場者数は過去最多だったということも伝えられた。
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