Jリーグプレミアリーグ構想は、どのように推し進めていくべきか

J1リーグの上位に、プレミアリーグを新設するという構想がある。J1のクラブ数を減らし、より上位のリーグを形成することで、リーグ全体のレベルアップや経営規模の拡大を目指すというものだ。

2010年、Jリーグチェアマンが鬼武健二氏（第3代）から大東和美氏（第4代）に交代したタイミングで、J1クラブの中から8～10クラブを選抜することが検討されていると報じられた。また、2014年に第5代チェアマンに就任した村井満氏は、リーグの抜本的な改革を検討する「リプランニング推進サポートチーム」の中にプレミアリーグ構想を盛り込み、クラブ数を10～14とする案を示した。

これを引き継いだのが、2022年に就任した現在の第6代チェアマン野々村芳和氏だ。野々村氏は「本気で競争しないといけない時期に来ている」と語り、Jリーグが30年以上維持してきた「護送船団方式」からの脱却を示唆。また、現在はJリーグが試合の放映権を一括管理してるところ、各クラブがより積極的に収益を上げ、独自の戦略を立てられるようにする案なども検討される見通しだった。

ここでは、Jリーグにおけるプレミアリーグ構想の概要と、その核心となるクラブ選出の基準やプロセスについて示していきたい。

Jリーグプレミアリーグ構想の主な目的

1993年の開幕以来Jリーグは着実に成長を遂げ、2024年度のクラブ総売上高は過去最高の1,629億円を記録した。しかし、創設年がたった1年しか違わないイングランドのプレミアリーグの2022/23シーズンの総売上高は60億5800万ポンド（約1兆1,500億円）。実に10倍近くもの差だ。もちろん、英国民にとってフットボールとは国技であり、その人気やプレーレベルに圧倒的な差があることも理由の1つだろう。

一方でJリーグは、国内はもちろん、海外（主に東南アジア諸国）向けにおいて、より魅力的なコンテンツを提供しファン層を拡大していく必要に迫られている。既に日本は人口減社会に突入し、内需拡大が見込めないとあればなおさらだ。

このような状況を打破し、Jリーグを世界で戦えるリーグへと押し上げるために浮上したのがプレミアリーグ構想と考えるならば、その主な目的は以下の通りだ。

• 競技レベルの向上：より厳選されたクラブによるハイレベルなリーグを形成することで、選手個々の能力向上とチーム戦術の高度化を促進する。
• 国際競争力の強化：ACL（AFCチャンピオンズリーグ）などの国際大会で上位に進出し、Jリーグのブランド価値を高める。
• 収益力の向上と経営安定化：リーグ全体の価値向上による放映権料やスポンサー収入の増加を目指し、各クラブの経営基盤を強化する。
• 魅力的なエンターテインメントの提供：質の高い試合を安定的に提供し、既存ファンの満足度向上と新規ファンの獲得を図る。
• 日本サッカー全体の底上げ：トップリーグの活性化が、J2、J3といった下位リーグや育成にも波及効果をもたらすことを期待できる。

なぜプレミアリーグ構想が進まないか

ではなぜこのJリーグプレミアリーグ構想が進まないか。まず前提として、意図的に「ビッグクラブ」を作り資金力のないクラブが排除されることになるのは明らかであり、現在J1に属する20クラブの合意形成が非常に難しいのではないか。

そもそも、イングランドで1992年にプレミアリーグが創設されたきっかけは、当時、放映権契約を結んでいたBBCとITVとの間でカルテルが結ばれていたことが発覚し、また放映権料の分配もリーグ全92チームに均等に行われていたため、人気・実力両面でリーグを引っ張っていた当時の「ビッグ5」（リバプール、マンチェスター・ユナイテッド、アーセナル、トッテナム・ホットスパー、エバートン）が不公平感を抱き、リーグ脱退をチラつかせた上で、カルテルの廃止と放映権料の増収を図らせたことが引き金だった。

現在、Jリーグは放映権を一括管理し、DAZNとの契約金（2023年から2033年までの11年契約で総額約2,395億円）を各クラブに配分している。その配分は順位などによって変動するが、Jリーグにおける人気クラブとそうでないクラブの格差は、先んじてプレミアリーグを形にしたイングランドほどではない。

また、イングランドのプレミアリーグは従前のイングランド・フットボールリーグ（EFL）1部の22クラブが横滑りする形でスタートを切った（1995年に20クラブに削減）が、Jリーグで計画されているプレミアリーグ構想は、現在のJ1クラブをほぼ半減させ、国際的な競争力と上げようとする野心的な試みだ。

これが実行されれば当然、資金力や集客力で劣るクラブはこぼれ落ちることになり、この点こそが改革に踏み切れない大きな要因となっていると思われる。

Jリーグプレミアリーグ構想は、J1の20クラブから数を絞り込み、よりエリート主義的なリーグ構造を目指す可能性が高い。開始時期については、2033年までDAZNとの放映権契約が残されていることから、それ以降となる公算が高い。それまで慎重な議論が続けられることになると思われる。