
Jリーグは4月4日、メディアブリーフィングを実施し、この中で、今2025シーズン混乱を生んでいるレフェリーの判定基準を巡って「誤解があった」と謝罪した。
この場でメディア対応をしたのは企画戦略ダイレクターの小林祐三氏と、Jリーグのフットボール担当執行役員を務める樋口順也氏で、ここでは他にもJリーグのU-21リーグを2026-27シーズンにメドに発足させるかどうかの進捗状況を説明するなど重要な話し合いがなされている。
しかし、なぜ判定基準に関する見解を説明する役割を任されたのが小林氏だったのか。3月18日のレフェリーブリーフィングに出席した扇谷健司審判委員長(兼JFA理事)と佐藤隆治審判マネジャーも同席し、説明責任を果たす必要があったのではないか。
ここでは、レフェリーの判定基準の問題に直面した審判委員会の対応の是非について、そのプロセスの瑕疵を考察したい。
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判定基準に関するこれまでの流れ
今季開幕直前の2月、Jリーグチェアマンの野々村芳和氏が、プレー強度の向上とAPT(アクチュアルプレーイングタイム)を増やすことを目指し、激しい接触があってもファウルでなければプレー続行を促す方針を示した。
しかしながら、突然ともいえる方針変更は現場の混乱を生み「APTを伸ばすために判定の基準が変わった」と受け止められ、サポーターや実況アナに加え、実際にプレーする選手や監督からも疑問の声が上がっていた。
3月18日に行われたレフェリーブリーフィングで、扇谷氏は「APTを伸ばすために、何か判定基準を変えたというのは一つもございません」と説明。判定基準の曖昧さによる混乱は続いた。
そして今回4日のメディアブリーフィングで、小林氏が「こちらからの説明不足により、今季のレフェリングやピッチ上の改革について、みなさんに誤解を与える表現があった。おわび申し上げます」と改めて指針を示し謝罪している。
小林氏は、世界水準と魅力的なエンターテインメントを目指していくとし、「そのためにボディーコンタクトを許容する。もう1つがAPTを伸ばす」と強調。レフェリング面の改革を達成するために「判定基準を上げる」「適切なアドバンテージを取る」「素早いリスタートを促し試合を過剰に止めない」と3つの改革点を挙げた。
特に問題とされていた「判定基準を上げる」点について小林氏は、レッドカード、イエローカードの基準はこれまでと変わらないと強調した上で、「昨年までのレフェリングの標準だと『確かに接触があるが、それは取らなくてもよくないですか』っていったものが私の現役時代の経験も含めて多々ありました。そういったものは流してプレーを続けさせましょう。それがいわゆる『判定の標準を上げる』という言葉の意味です」と説明した。
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