スタジアム自前建設を考える。長崎や今治に出来てなぜ他に出来ないか

自治体にとっての建設リスク

名古屋グランパスのホーム、豊田スタジアムの土地購入費含め約603億円の建設費用は、豊田市およびトヨタ自動車とその関連企業、豊田自動織機などが負担している。豊田市を所有者に定めた上で、管理者を株式会社豊田スタジアムとしているが、同社の主要株主にはトヨタ自動車も名を連ねている。

昨2024シーズン最終節とラリージャパン（ラリー競技の世界選手権の日本ラウンド）がバッティングしてしまい、結果、名古屋はJ1最終節を岐阜の長良川競技場で戦うことになった。この出来事によって、「豊田スタジアムはトヨタ自動車のもの」というイメージが固定化された。

実際問題として、自治体主導でサッカー専用スタジアムを建設するにはリスクも伴う。シーズン中でもせいぜい月2～3試合のために何百億円もの建設費とともに、年間数億円にも上る維持管理費が掛かる。試合がない日でも「芝の養生期間」という名目で市民に開放されることはない。

例え税金を使ってサッカー専用スタジアムを完成させたとしても、そこをホームとするJクラブとそのクラブのサポーター以外には何のメリットもないのだ。サポーターが良く口にする「新スタ建設によるアウェイサポーターの来場に伴う経済効果」など、完成からせいぜい1～2年で消え失せてしまうものだ。

Jクラブが公共財と認められるには

現在進行形で新スタジアム建設計画が具体的に進んでいるのは、いわきFC（福島県いわき市）や、南葛SC（葛飾区新スタジアム）、代々木公園内に計画されている新スタジアムくらいだが、これらすべてが自治体主導によるものだ。

しかも代々木スタジアムについては、1928年アムステルダム五輪の三段跳びで日本陸上競技初の金メダルを獲得した織田幹雄氏の名を冠した「織田フィールド」跡地に建設される予定とあって、陸連（日本陸上競技連盟）が陸上トラックの設置を“決して譲れない条件”として首を縦に振らない強硬姿勢を崩していないという。

サッカー界と陸連とのせめぎ合いはJ発足以来続いているが、稼働率を考えれば陸上トラック付きの方に軍配が上がるのは必至であり、自治体もそちらの方になびくのも致し方無いところだ。自治体も「サッカースタジアムを建設するカネがあるなら、老朽化によって陥没事故まで起きた上下水道の整備に回せ」と納税者から要求されることも百も承知だ。

ならばクラブ自前で専用スタジアムを建設するしかないのだが、サポーターの新スタ要望は自治体へ向かい、なぜかクラブの親会社に向かうことはない。

なにもJクラブ全てに長崎の真似をせよとまでは言わない。しかし、計画段階ではJ3中位にいた今治の例は大いに参考に出来るのではないだろうか。

税金で建てたスタジアムを減免された施設使用料で使わせてもらっていながら、「ピッチが遠い」と文句を言う前に、クラブもサポーターもするべきことがあるはずだ。自前でスタジアムを建て、そこに賑いの空間を創出し、憩いの場を市民に提供してこそ、Jクラブが公共財と認められるのではないだろうか。