ソニー仙台FCの解散で明らかになった“実業団サッカー”の限界

Jリーグの優勝・残留争いが佳境を迎える中、9月27日、サッカー界に衝撃的なニュースが流れた。1968年発足の“アマチュアの名門”であるソニー仙台FCの、今2024シーズン限りでのJFL（日本フットボールリーグ）退会と解散が発表されたのだ。

ソニー仙台は、プロリーグと区別するために1992年に発足し1998年にその役目を終えた旧JFL（ジャパンフットボールリーグ）に参戦し、その後に改組され1999年に発足した現在のJFLにも初年度から参戦している。

現在のJFLで初年度から活動を続けているのは、ソニー仙台の他に、静岡県浜松市と本拠地とし天皇杯では毎年のようにJクラブを撃破する強豪のHonda FC（本田技研工業フットボールクラブ）、東京都武蔵野市を本拠地とする横河武蔵野FCの、3クラブのみだ。

Honda FC同様に「Jリーグを目指さない地域密着型クラブ」を標榜し、実業団クラブながらも下部組織も有していたソニー仙台。同クラブの解散は、1つのサッカークラブの消滅だけにとどまらない影響を、地元や日本のサッカー界にもたらすことは間違いない。

実業団チームにおける働き方モデルに変化

特に、地域のサッカーコミュニティーの崩壊、育成クラブの消滅、そしてアマチュアクラブ経営の在り方という面で、ネガティブな影響は免れない。「仙台にはベガルタがあればいいじゃないか」という声もあろうが、事はそんなに単純なものではない。

解散発表前からその気配はあった。ソニーグループの電子機器製造会社がブルーレイディスクなどの記録メディア事業から撤退し、宮城県多賀城市にある工場で、約670人の従業員の4割にあたる250人程度の人員削減を行うことを発表していたのだ。

まず、「ソニー」と聞けば、デジカメやスマホ、テレビやブルーレイレコーダーなどのデバイス機器をイメージするだろうが、グループ全体の中で、現在その割合は約30％程度に過ぎない（※ソニーグループ株主向け2023年度報告書参照）。今や主力事業は「プレイステーション」に代表されるネットゲーム事業や音楽配信、映画製作および配給、銀行業、保険業にシフトしているのだ。

家電や電子機器製造事業を縮小させる中、「午前は工場で働いて、午後から練習」といった実業団チームにおける選手の働き方のモデルも根底から崩れつつある。

その傾向は、サッカーに限った話ではない。社会人野球界では、それが顕著に表れている。社会人野球の最高峰の大会は、戦前からの歴史がある「都市対抗野球大会」だが、予選に参加した企業チームは1978年に179あったものの、2021年には97にまで減少している。その間、バブル崩壊などで廃部に追い込まれたチームは枚挙に暇がない。

今回、解散するソニー仙台や、Honda FCは、こうしたチーム運営をモデルとしている。よって、ネットで多く聞かれた「時代の流れ」といった声も“むべなるかな”といえよう。