ホームグロウン制度は日本サッカーを強くするのか。Jリーグ6クラブが不遵守

Jリーグは4月26日、2022シーズンの各Jクラブのホームグロウン選手登録人数を発表した。

「ホームグロウン」という言葉は聞いたことがあっても、具体的にどういったものなのか知らない方もいるだろう。ここでは、ホームグロウンとはどういったものなのか、日本サッカーにどういった影響があるのか、細かく紹介していく。

ホームグロウン制度とは

2019シーズンからJ1リーグで、今2022シーズンからJ2リーグ、J3リーグでも導入された「ホームグロウン制度」は、ホームグロウン選手（自前で育成された選手）を規定の人数以上トップチームに登録しなければならないという規則のことだ。

規定の人数は徐々に増加しており、2022シーズンはJ1クラブで4人以上、J2・J3クラブでは1人以上のホームグロウン選手登録が義務付けられている。これを満たせない場合は、足りない人数分翌シーズンそのクラブが登録できるプロA契約選手の数が削減される。

ホームグロウン選手の定義

ではどのような条件を満たせばホームグロウン選手となるのだろうか。

Jリーグによると「12歳の誕生日を迎える年度から21歳の誕生日を迎える年度までの期間において、特定のJクラブの第1種、第2種、第3種又は第4種チームに登録された期間の合計日数が990日（Jリーグの3シーズンに相当する期間）以上である選手」と定義されている。簡単に言えば、12歳から21歳までの間に、特定のJクラブに3シーズン以上在籍している選手を指す。

具体的には、ユースからトップチームに昇格した選手。ユースから大学に進学したのち、そのクラブのトップチームに入団した選手。ジュニアユースから高校サッカーなどを経てそのクラブのトップチームに入団した選手。高卒でJクラブに入団し3年を過ごした選手。などが考えられるだろう。

なお、期限付き移籍を経験した場合も所属元のクラブの期間に参入されるため、高卒で入団して3年間所属し、その間に期限付き移籍を経験した場合もホームグロウン選手となる。

2022シーズン満たせなかった6クラブ

今2022シーズン上記の登録規定を満たせなかったのは、いわてグルージャ盛岡（J2）、ザスパクサツ群馬（J2）、福島ユナイテッド（J3）、SC相模原（J3）、藤枝MYFC（J3）、テゲバジャーロ宮崎（J3）の6クラブであった。

J2とJ3は1人以上の登録が必要なところ、いずれもホームグロウン選手が0人だ。これらの6クラブは来2023シーズンのプロA契約選手登録可能人数が、原則1クラブ25人までのところ、不足人数分（1人）を引いての24人となる。