
日本代表が参加するAFCアジアカップは2027年1月にサウジアラビアで開催の予定だが、同国の情勢を踏まえた上で2028年に延期される可能性が一部で報じられている。そんななか、海外では主催者であるAFC(アジアサッカー連盟)の対応が批判の的になっているようだ。
サウジアラビアでは2026年10月以降、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による攻撃が相次いでおり、首都リヤドのキング・ハリド国際空港をはじめ複数箇所で甚大な被害が確認されている。
これを受けて、日本サッカー協会(JFA)は10日、日本代表がサウジアラビアで開催予定の「FIFAe World Cup 2026」への参加を見送ると公式発表。情勢は悪化の一途をたどっており、アジアカップ開催も不透明だ。
英紙『ガーディアン』は13日に「サウジアラビアで開催される国際スポーツイベントには、すでに影響が出始めている」として、日本の「FIFAe World Cup 2026」参加辞退をはじめ複数の事例を紹介。
「日本をはじめ多くの国々が、来年1月にサウジアラビアで開催されるアジアカップへ参加する前に、緊張を強めている」とした上で、「AFCは現時点で具体的な見解を公表していない。各国の選手たちの懸念があるにもかかわらず、AFCはコメントを拒否した」と、対応を批判している。
なお、国際プロサッカー選手会(FIFPRO)のアジア・オセアニア地域会長であるボー・ブッシュ氏は、「選手、ファン、スタッフの安全は最優先事項でなければならず、AFCアジアカップの計画と運営において、AFCは最も中心的な要素として考慮すべきだ」と主張したという。
コメントランキング