JFAがファンから資金を募る理由。“金欠”ではなく未来投資？

日本サッカー協会（JFA）が近年、様々なプロジェクトにおいてクラウドファンディングを活用している。一般的に、JFAは日本代表戦の放映権料やチケット・スポンサー収入など、潤沢な資金を持つ巨大組織というイメージが強い。それだけに、「なぜJFAが資金調達を個人に頼るのか」という疑問が生じるのは当然だ。

ここでは、JFAが進めている具体的なクラウドファンディングプロジェクトの内容を紹介するとともに、その背景にある財政構造を分析し、真の目的を考察する。単なる資金繰りの問題なのか、それともファンとの新しい関係性構築を目指す戦略的な一手なのかも検証していく。

JFAの財政構造と事業規模

現在、JFAが推進しているクラウドファンディングには、「フットサル日本女子代表、FIFAフットサル女子ワールドカップフィリピン2025へ」（目標200万円）、「JFAユース審判員海外遠征プロジェクト～アジアチャレンジツアー～」（目標300万円）の2つがあり、10月10日からは「なでしこジャパン、再び世界一へ！日本の未来を輝かせる選手たちを応援しよう」（目標500万円）と銘打ったクラウドファンディングがスタートした。10月3日に終了した「サッカー日本代表の勇姿を、次世代を担う子どもたちに届けたい！」（キリンチャレンジカップへの子ども招待）では、目標金額の100万円を大きく超える175万円以上の金額が集まった。

JFAの公式サイトで公開される予算書によると、2025年度の正味財産ベースでは、収入約214億円、支出約230億円とし、正味財産増減として約16億円の赤字を見込んでいる（JFA2025年度予算書）。この赤字の主因は、来年に迫ったW杯に向けたA代表の強化や全国的な普及事業の拡大にあるとみられる。一方で、2023年度の決算は、正味財産ベースで収入299.2億円、支出226.2億円、当期正味財産増加額 73.0億円となっており、組織全体として深刻な資金不足に陥っているわけではない（JFA2023年度決算）。

一方で、固定化された支出も非常に多い。JFAは男子A代表を筆頭とする11人制サッカーのみならず、フットサル、ビーチサッカーの各カテゴリーにおける男女の日本代表強化費の他、育成年代の強化・普及、指導者養成、審判員育成、全国各地のサッカー施設整備などに資金を投じている。特に、サッカー人口の裾野を広げるための普及活動や育成年代への投資は短期間で収益を生まないものの、日本サッカーの未来には不可欠な費用だ。

JFAが組織全体として“金欠”であるという直接的な証拠は乏しい。むしろ「公益財団法人」ゆえに、非営利である育成事業への予算を組みにくい構造が背景にあると考えられる。JFAがクラウドファンディングに乗り出す意味は、単なる資金調達を超えた戦略的意義があると分析できる。