Jリーグは5月28日、2020年度のクラブ経営情報を公開し、3月決算の3クラブ(柏レイソル、湘南ベルマーレ、ジュビロ磐田)を除いた2020年度Jリーグの状況を明らかにした。
村山勉クラブライセンスマネージャーによると、2020年度は「コロナ禍の影響を大きく受けた決算」だという。単年度赤字クラブは19年度の23から34へ増加し、15年度以来ゼロで推移してきた債務超過クラブは10となった。新型コロナウイルスの蔓延による深刻さを露呈した格好だ。クラブの経営状況は今後もいばらの道となることは必死である。
経営情報データからJ1クラブの営業収益、人件費、営業利益についてご紹介する。
営業収益
本業から得られた収益である「営業収益」だが、フットボールを生業にするJリーグクラブの営業収入には、スポンサー収入・入場料収入・Jリーグ配分金・物販収入・アカデミー関連収入などが挙げられる。
上記は2020年度J1クラブの営業収益をプロットしたデータとなる。最も営業収入が高かったクラブは横浜F・マリノスで58億6400万円、最も少ない営業収益はサガン鳥栖で16億4900万円となった。J1クラブ全体の営業収益は2019年度と比較しておよそ25%の減少となり収益源の縮小が多くのクラブを悩ませた。
スポンサー収入
クラブの収益の大部分を占めるスポンサー収入に着目する。2020年度最もスポンサー収入を得たクラブは浦和レッズで37億5000万円、最も少ないスポンサー収入はサガン鳥栖で5億5800万円となった。
コロナ禍の影響はもちろん一般企業にも及び、固定費の見直しなどを敢行する企業が相次ぐ中、クラブの活動や地域に根付く価値を発信できた浦和レッズは優秀な結果と言えるだろう。J1全体においてスポンサー収入は2019年度と比較しておよそ15%減少、インパクトとしては56億円減少となった。
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