ブンデスリーガのスタジアム基準
ブンデスリーガ（ドイツ）はDFL（ドイツサッカーリーグ機構）の基準として、1部・2部ともに最低1万5,000人収容・1部は8,000席以上のイス席を要件としている。一方で、安全柵を設置した「セーフスタンディング」（立ち見エリア）の設置が認められており、Jリーグのような全席個席化は求めていない。平均観客動員数は欧州トップクラスで、2024/25シーズンの1部平均は3万8,652人。2部の平均動員もJ1の平均を大きく上回る水準にある。スタジアム整備もクラブ主導で進めやすい環境にある。
ただし、このモデルを日本のJリーグと単純に比較するのは難しい。サッカーが生活に根ざした文化として定着しているドイツと、クラブの認知度や動員実績がいまだ発展途上にある日本とでは、競技の社会的基盤がそもそも異なるからだ。
ラ・リーガのスタジアム基準
ラ・リーガ（スペイン）の基準は1部で最低1万5,000人、2部で6,000人以上の収容人数を定めており、UEFA基準に準拠した照明・屋根などの設備も義務付けられている。かつては陸上トラック付きの競技場を本拠地とするクラブも多かったが、近年はレアル・ソシエダの本拠地「レアル・アレナ（旧アノエタ）」やマジョルカの「ソン・ムワシュ」のように、トラックを撤去して観客席を前方に移設し、サッカー専用スタジアムへ転換する事例が増えている。
ビッグクラブでは大型投資も相次いでいる。バルセロナの本拠地「スポティファイ・カンプ・ノウ」では、最終的に10万5,000人収容を目指す大規模改修が2023年から進行中で、総工費は当初予算の9億6,000万ユーロを超過し、最終的には約13億ユーロ以上に達する見通しだ（日本円で約2,000億円超）。資金調達にはゴールドマン・サックス、JPモルガンなど複数の金融機関が参加する複合ローン構造が採られている。
レアル・マドリードのサンティアゴ・ベルナベウは2019年から改修工事が進み、2025年時点の総コストは約13億4,700万ユーロ（約2,100億円）に達した。当初の見積もりから大幅に膨らんだが、クラブは複数の長期ローンを組んでこれを賄っており、完済は2049年頃の見込みだ。なお、こうした超大型投資はビッグクラブに限られた話であり、多くのクラブが自治体所有のスタジアムを賃借して運営している点も付記しておきたい。
リーグ・アンのスタジアム基準
リーグ・アン（フランス）はUEFAスタジアム基準（カテゴリー3〜4）を基に運用されており、収容人数の厳格な最低値は設けず、約1万5,000人前後が「推奨値」とされる。義務とされているのは全席座席化のみだ。1998年ワールドカップと2016年の欧州選手権を機に複数の新スタジアムが建設され、現在の平均収容人数は約3万3,615人とされる。市有施設が多く、クラブに管理・運営を委託する形態は日本と共通する部分がある。
Jリーグ基準の特徴と欧州との違い
収容人数だけを見れば、ブンデスリーガとラ・リーガ1部もJリーグJ1と同じ1万5,000人の最低基準を設けており、単純に「Jリーグが突出して厳しい」とは言えない。ただし、全席個席化（ブンデスリーガは立ち見エリアを認める）、サッカー専用スタジアムへの限定、芝の種類規定といった要件は欧州には類を見ない。さらに決定的な違いは資金調達の構造だ。欧州では民間投資を基本にクラブがスタジアムを整備・運営するのが主流だが、日本では行政所有・クラブ賃借の構図が根強く、整備コストはほぼ自治体頼みになる。
Jリーグの基準は国際水準との整合性という点で一定の役割を果たしてきた。しかし地方都市の動員実績や財政力と乖離したまま運用が続けば、スタジアム計画の停滞も続く。2023年の例外規定はその第一歩だが、収容人数の緩和だけでなく、クラブ・行政・民間が収益構造を共に設計し直す議論こそが、次のステップとなるだろう。
コメントランキング