
AFC(アジアサッカー連盟)は19日までに2031年および2035年のAFCアジアカップの開催地国選定を中止した模様。日本サッカー協会(JFA)は2035年大会の開催国に立候補しており、日韓共催ではなく単独開催の可能性もあったが、今回のAFCの決定によりJFAの努力が水の泡となった格好だ。
AFCアジアカップの開催地を巡っては、韓国『京郷新聞』が2025年11月に日韓共催の可能性を報道。関係者の話として「両国のサッカー協会がAFCアジアカップの共同招致を進めている。招致に成功すれば、開催は早ければ2031年、遅くとも2035年になる可能性がある」と伝えていた。
しかし、2026年2月はじめに両大会の立候補国が正式決定。2031年大会がオーストラリア、韓国、インド、インドネシアにくわえて、キルギス・タジキスタン・ウズベキスタンの3か国共同開催、2035年大会がオーストラリア、日本、韓国、クウェートとなっていた。
ただ、オマーン人のジャーナリストであるイッサ・サイード氏によると、AFCは急きょ両大会の開催国選定を中止。これによると、AFCにはFIFA(国際サッカー連盟)から国際Aマッチデーの変更に関する通知があり、今後アジアカップを偶数年開催に変更するよう要請を受けたとのこと。これが開催国選定を中止した理由だという。
今回の開催地選定中止は、単なるスケジュール調整の問題にとどまらず、国際サッカー界における意思決定構造の不透明さと、その影響の大きさを示す事例である。各国協会は長期的な視点で招致活動やインフラ整備を進めてきたにもかかわらず、上位組織の方針転換ひとつで計画が白紙化する現実がある以上、今後は柔軟な戦略設計とリスク分散が不可欠だ。
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