明治安田生命J2リーグのV・ファーレン長崎の髙田春奈代表取締役社長は17日、Jリーグのホームタウン制度に関する報道に反論した。
Jリーグは1993年の創設時から地域密着を理念に掲げており、Jリーグクラブはサッカー教室の展開や営業活動は原則としてホームタウン内で行われてきた。しかし、一部メディアの報道によると、来季以降にホームタウン以外の活動も容認する方向に舵を切る方向で議論が進んでいるという。
この報道に対しては、鹿島アントラーズの小泉文明代表取締役社長が「Jリーグもクラブも今までのホームタウンを中心とする考え方を変更することはなく、100年構想にあるようにこれからもホームタウンとともに歩んでいく方針です」とSNSに投稿。あくまでもホームタウンの理念を撤廃する考えはないことを主張している。
そして、長崎の髙田春奈社長も自身のSNSアカウントを更新。ホームタウン制度が変更される可能性に触れた報道に対して「ホームタウン制撤廃なんてありえません。いつもサポーターや自治体、地元企業と相対して仕事してるクラブが、そんなこと賛同するわけもないです」と怒りをあらわにしている。
これには「社長のコメント読んで安心した」、「素早い行動!」、「説得力がハンパない」と髙田春奈社長に対して称賛のコメントが多く寄せられているほか、「ホームタウン制撤廃はありえない」という声も上がっている。
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