UEFA、欧州スーパーリーグ参加表明の9クラブを処分。CL・EL等での一部収益を没収

　UEFA（欧州サッカー連盟）は7日、マンチェスター・ユナイテッドやミランなど欧州スーパーリーグ（SL）の参加を表明していた9クラブに対して処分を科したことを公式発表している。

　欧州スーパーリーグは現在欧州サッカー連盟（UEFA）主催のもとで行われているコンペティションに対抗するリーグ戦として、複数クラブのオーナーによりかねてから計画されると、先月18日に創設を発表。欧州の主要メディアは今回のSL創設ではレアル・マドリードはのフロレンティーノ・ペレス会長が主導のもと行われたと報道しているほか、参加クラブはレアル・マドリードやマンチェスター・ユナイテッドなど12クラブに及んでいた。

　しかし、欧州スーパーリーグがフットボールの歴史や文化をないがしろにして、ビジネス面がさらに強調されたものであるとして各方面から猛烈な反発に遭うと、創設からわずか数日後にマンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、チェルシー、トッテナム・ホットスパー、アーセナル、リバプールのプレミアリーグ6クラブやインテル、ミラン、アトレティコ・マドリードが参加辞退を表明していた。

　UEFAはこの9クラブに対して、UEFAチャンピオンズリーグやヨーロッパリーグなどUEFA主催の大会における収益の5%を没収することをはじめ8項目にわたる処分を科したことを発表。また、9クラブからはSL参加表明が過ちであったことを認める宣言書が提出されている。

　なお、現段階で正式にSL撤退を表明していないユベントス、バルセロナ、レアル・マドリードに対する処分も協議されている模様。アメリカメディア『ESPN』はUEFA主催の大会で最長2シーズンの出場停止処分を科す可能性があると伝えている。