大学サッカー界に波紋が広がっている。強豪校の流通経済大学サッカー部で複数部員による違法薬物使用の疑いが判明し、大学が無期限活動停止を発表。緊急会見で謝罪する事態となった問題を受け、ベルギー2部KベールスホットVA所属GKポープ・ウィリアム（元町田ゼルビア、横浜F・マリノス、湘南ベルマーレ等）がXで持論を展開し、「連帯責任」の在り方に疑問を投げかけている。
大学側は、寮での違法薬物使用の疑いがあるとして5人の部員が事情聴取を受け、家宅捜索が行われたと説明。サッカー部は無期限活動停止、監督も当面の職務停止となった。大学は「教育機関としての社会的責任」を強調し、再発防止策の策定を進めるとしている。
これに対し、ポープは「たった5人のせいで他の人の人生が変わってしまうのはいただけない」と投稿。処分の対象はあくまで当事者と責任者に限定すべきだとの考えを示した。特に問題視したのが、組織全体に影響が及ぶ連帯責任の構造だ。同選手は「連帯責任というのは責任の所在がハッキリしなくなる」と指摘。「知っていてもやるかやらないかは個人の判断。その差は明確にしてあげないと」と、個人責任の原則を強調したほか、「どうせコネとか天下りですぐ再就職できるんでしょ」と綴っている。
さらに、連帯責任の文化が内部告発を困難にしている可能性にも言及。「告発したら連帯責任でサッカーを取り上げられることなんか彼らは絶対に分かってる」とし、無関係の選手が競技機会を失うリスクが、問題の早期発覚を妨げると分析した。
その上で、ポープは「連帯責任の1番の罪は関係ない人のサッカーや人生を人質にしているところ」と強い言葉で批判。「連帯責任は組織の透明性を奪う」と結んでいる。
大学スポーツにおける不祥事では、チーム単位での活動停止や大会辞退が慣例的に取られてきた。一方で、個人責任と組織責任の線引きをどう行うかは、常に議論の対象となる。今回の問題は、違法薬物の有無や事実関係の解明だけでなく、処分の在り方そのものにも一石を投げかける形となった。
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