クラブ公式グッズに影響？Jリーグ×ユニクロコラボにFC琉球関係者「もっと…」

　FC琉球の執行役員である内藤慶氏が、Jリーグとユニクロのコラボ企画をめぐる議論について、自身の見解をXで発信し注目を集めている。

　今回の企画は、サポーターが好きなクラブのエンブレムやマスコットを用いてオリジナルTシャツやバッグを制作できるというもの。タイムライン上では各クラブのファンによる投稿が相次ぐ一方、クラブ公式グッズの売り上げに及ぼす影響を心配する声も挙がるなど、賛否含めて様々な意見が湧き起こっている。

　そんななか、内藤氏は「クラブのグッズの価値はどうなるのか」「担当として何をすべきか」を整理する必要があると投稿。特にJ3クラブの現実として、少量生産が可能な“普段使いアパレル”は重要な収益源であり、同クラブでもマスコット「ジンベーニョ」の刺繍Tシャツやキャップは人気商品だったと明かした。低コストで迅速に制作できる今回の仕組みは、そうした定番商品と競合する可能性が高いと率直に認める。

　そのうえで内藤氏は、状況を「エンブレムやマスコットの民主化」と表現。ワンポイントデザインは誰でも作れる時代に入り、従来型商品の付加価値は相対的に低下したと分析する。これをネガティブに捉えるのではなく、クラブがより高付加価値の商品へ舵を切る契機と位置づけた。

　具体策として挙げたのが「ストーリー性」と「公式だからこそ可能なコラボレーション」だ。選手が企画段階から関わる商品や、他クラブ・企業との協業は、オフィシャルクラブでなければ実現できない価値になる。直近では中日ドラゴンズのマスコット「ドアラ」とジンベーニョのコラボも実現しており、こうした取り組みこそ差別化の核になると強調した。

　「量を売る存在から、価値を高める存在へ」。内藤氏はそう方向性を示し、サポーターにも「もっとこうだったら」という声を寄せてほしいと呼びかける。議論が広がるなかで、クラブグッズの在り方もまた転換点を迎えている。