Jリーグは、2025シーズンの各クラブにおけるホームグロウン（HG）選手人数を4月22日に発表した。ホームグロウン（HG）制度は、自前で育成された選手をトップチームに登録する制度で、Jリーグでは2019年から設けられている。現在J1の各クラブは4人、J2とJ3は2人以上の育成選手をトップチームに登録する必要がある。
今回公開された数は、第1登録ウインドー終了の3月26日時点のもので、最多はFC東京の15人。続いて鹿島アントラーズとサンフレッチェ広島が13人。柏レイソル12人、RB大宮アルディージャと川崎フロンターレが11人、東京ヴェルディと松本山雅が9人となっている。
一方で、規定人数未達は14クラブ（J1：ファジアーノ岡山、J2：いわきFC、水戸ホーリーホック、藤枝MYFC、J3：ヴァンラーレ八戸、福島ユナイテッド、栃木シティ、ザスパ群馬、SC相模原、
FC岐阜、FC大阪、奈良クラブ、高知ユナイテッド、テゲバジャーロ宮崎）にも達した。
HG選手登録が規定数に満たない場合は、翌年のプロA選手「25名枠」からHG選手の不足人数分を減ずるという罰則規定があるが、2026年2月からプロ契約のA・B・C区分が撤廃されるため今回は罰則がないようだ。
ここでは、JリーグにおけるHG制度の欠陥について、ひいてはその根拠となっているホームタウン制度の是非について考察する。
Jリーグにおけるホームグロウン制度はナンセンス？
HG選手の定義とは「12歳の誕生日を迎える年度から21歳の誕生日を迎える年度までの期間において、特定のJクラブの第1種、第2種、第3種または第4種チームに登録された育成期間の合計日数が990日（Jリーグの3シーズンに相当する期間）以上であること」と示されている。
この制度は、クラブが自前で育成した若手選手をトップチームに登録することを奨励する意味で導入されたが、元々はイングランドのプレミアリーグや米国メジャーリーグサッカー（MLS）、UEFA主催大会で用いられたルールを“輸入”したものだ。極端な話をしてしまえば、イングランドを除く欧州において、UEFA主催のカップ戦に出場しないクラブであれば、無視しても構わないルールなのだ。
このルールをそのままJリーグで採用された意味と考えられるのは、「ちゃんとユースとジュニアユースも強化しなさい」というメッセージが込められていると理解できる。しかし、イングランドでHG選手として認められるのが「イングランド内であれば地域は問われない」のに対し、Jリーグでは事実上「クラブに12歳から21歳までの間で990日間在籍した選手と下部組織出身選手」に限定されている。
このルールでは、大都市が有利となることは明々白々で、実際、JクラブのHG選手トップは前述の通りFC東京の15人。他で10人を超えているのは鹿島（13人）、柏（12人）、川崎（11人）、大宮（11人）。育成がクラブの生命線となっている広島（13人）以外はすべて関東圏のクラブだ。一方、いわき、藤枝、八戸、福島、栃木C、相模原、FC大阪、高知、宮崎に至っては「0人」である。
トップチーム強化だけで精一杯のクラブに対し、「スカウトしてきた若手選手、あるいは下部組織の選手を起用しなさい」と迫るのは厳しすぎやしないか。
ただでさえ少子化社会の中、有望なサッカー少年を下部組織に入団させるだけでもひと苦労だろう。才能ある少年がより高いレベルを求めて、県外の強豪私立高サッカー部に流出してしまうケースもある。分母（＝少年サッカー人口）に圧倒的な差があるのだから、それを1つの物差しで比較し「ルール不遵守」と断じるのはナンセンスとは言えないか。
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