広州FCも解散！中国スーパーリーグが崩壊危機を乗り越えるためには

中国代表チームも強化が進まず

不動産バブル崩壊、コロナ禍の追い打ちに加えて中国では、汚職が蔓延ったことでファン離れを招きつつある。CFA会長のチェン・シューユエン氏や、副会長のドゥ・ジャオツァイ氏らが摘発され、他にも10人以上のCFA関係者が汚職の捜査対象だという。

中国代表チームも強化が進まず、2026年のFIFAワールドカップ（W杯）北中米大会からアジア枠が「8.5」と大幅に増えた（カタール大会までは「4.5」）にも関わらず、アジア最終予選では日本代表相手にアウェイで0-7の惨敗を喫し、ホームでも1-3で一蹴された。

W杯のアジア枠増は、FIFA（国際サッカー連盟）にとって重要なスポンサーでもある中国を出場させるためとも囁かれているが、当の中国が経済的にサッカーどころではない状態にあり、2034年W杯招致からも早々に手を引いた。一方で開催国に決まったのが、かつての中国のように国家ぐるみでサッカーに資金を投入し、国内リーグのサウジ・プロフェッショナルリーグにビッグネームを揃えているサウジアラビアというのも皮肉な話だ。

中国代表に話を移すと、チーム強化のため帰化戦略も採られ、アーセナルに所属していたMFニコ・イェナリスや、エバートンに所属していたDFティアス・ブラウニングといった中国系の英国人を帰化させた。さらに全く中国に縁のない5人のブラジル人（FWフェルナンジーニョ、FWアロイージオ、FWエウケソン、MFリカルド・グラール、FWアラン・カルバーリョ）も帰化させたものの、コロナのパンデミック中にこの5人は全員中国を離れ、戻ってきたのは2人だけ。リカルド・グラールは広州FCの給料未払いを理由に中国を去り、中国国籍も手放している。

中国のサッカー熱が再び盛り上がるには

しかし、これだけ解散したクラブがあるにも関わらず、1998年の横浜フリューゲルス消滅の後に市民クラブとして立ち上げられた横浜FCのようなケースが出てこない理由としては、中国が共産主義国家であるが故、市民自らの手でクラブを結成しようという機運が高まらないことが挙げられるだろう。良くも悪くも、中国共産党の一党独裁体制の政治によって受け身とならざるを得ない国民性が壁となっているのではないか。

近年になって、甲級リーグ、乙級リーグに属する地方都市のクラブでは、市民の手で地域密着型の運営を図り成功している例が出てきてはいるが、実力的にスーパーリーグにまでには及んではいない。また、日本以上ともいわれる少子化社会の中、若いサッカーファンの興味が欧州サッカーに向いてしまっているようだ。

かと言って、スーパーリーグのスタンドに閑古鳥が鳴いているわけではない。2024シーズンは平均19,431人もの観客動員を誇っている。この数字は最盛期には遠く及ばないものの、J1リーグに匹敵するものだ。ビッグネーム路線は諦めざるを得なくなったが、身の丈に合った経営に努めれば、まだまだ持続可能な状態とも言える。

また、現在W杯アジア最終予選グループCでは、日本代表の独走と、二番手と目されていたオーストラリア代表とサウジアラビア代表のモタつきによって、中国代表は最下位ながらも2位との勝ち点差はわずか「1」だ。2002年の日韓W杯以来のW杯出場となれば、消えかかっている中国国内のサッカー熱は再び盛り上がるだろう。

バブルを追い風に創立され、世界的ビッグネームと共にサッカーブームを巻き起こした後、バブル崩壊によって弱体化し、クラブの合併・消滅や観客動員の激減などは、Jリーグもかつて通ってきた道だ。Jリーグはそこから地に足を付けた経営に舵を切り、V字回復を果たした。中国サッカー界は今こそ、日本のリーグ運営やクラブ経営を手本に再スタートを図るべきではないだろうか。