12月1日のJ1昇格プレーオフ準決勝で、ベガルタ仙台に敗れたV・ファーレン長崎。5日に下平監督の来季続投、高田旭人氏の社長職退任、現長崎ヴェルカ取締役の田河毅宣氏の代表取締役社長就任、高木琢也氏の代表取締役兼C.R.O就任を公式発表したが、クラブ公認応援団体登録制度に関するリリースが、ファン・サポーターの間で話題になっている。
クラブは「サポーターの中でも中心となって活動してくださる応援団体の皆さまをクラブ公認団体として登録する制度『Revive Team登録制度』を運用することとなりました」とアナウンス。公式サイトを通じて、公認応援団体登録制度を採用する理由を以下のように説明している。
「観客席が日本で一番ピッチに近いピーススタジアムの利を活かし、誰もが『ホームなら絶対に勝てる』と思える、一体感に満ちた”圧倒的な”ホームスタジアムを作り上げるべく、今回の制度導入を検討いたしました」
「今まで以上に、全ての長崎サポーターの皆さま、応援団体の皆さま、クラブが互いにリスペクトにあふれ、チームと共に高みを目指すべく、最高の観戦体験の構築に取り組んで参りたいと考えています」
この応援団体登録制度に関する説明会は、12月7日15時からスタジアムシティホテル長崎にて実施予定。登録条件として「6歳以上の方で構成される5名以上のグループであること」などが定められているほか、登録者には「熱狂V・ファーレンシートReviveZONE（ゴール裏自由席）のシーズンチケット購入権利」「熱狂V・ファーレンシートReviveZONE（ゴール裏自由席）の単日チケットの優先購入権利」などが与えられるという。
長崎のゴール裏における応援スタイルを巡っては、仙台戦後に「アウェイに圧倒されていたけど…」「圧倒的ホームの雰囲気が無かった」「応援のやり方を改めるべき」などと、サポーター団体への不満や批判が相次いでいた。
それだけに、応援団体登録制度の導入に対して「ゴール裏をまとめていくために重要なことだと思う」「ゴール裏が良い環境になるなら歓迎」「問題行動を起こした人物を特定できるからいいと思う」などと、賛成意見が相次ぐ一方で、「個人レベルでゴール裏自由席から応援していた人がチケットを取れなくなるのは違う」「団体所属以外のサポーターを排除することにならないか心配…」「ゴール裏の応援スタイルに制限かかりそう」といった否定的なコメントも。「プロ野球の応援団体制度導入？」と、日本野球機構（NPB）からの許可を得る必要があるプロ野球の私設応援団と比較するファン・サポーターも見受けられる。
ここ数年間、スタジアムで観戦しているファン・サポーターの問題行為が後を絶たないJリーグ。以前から対戦相手へのリスペクトを重視しているだけに、老若男女問わず誰もが快適に試合観戦できるような環境を提供したいというクラブ側の意図が読み取れる。
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