中国サッカーで給与未払い“常態化”！7割以上のクラブで一方的な減給要求も

　中国スーパーリーグ（中国1部）に所属する大半のクラブでは、以前から財政難に陥っている可能性が伝えられている。その中、中国メディア『捜狐』が21日に中国サッカーの悲惨な現状を報じた。

　中国では昨年9月、広州FC（旧広州恒大）の親会社である国内大手不動産会社の『中国恒大集団』が総額33兆円にものぼる負債を抱えていることが判明しており、債務不履行（デフォルト）の危機に直面。2021シーズンの中国スーパーリーグが昨年8月中旬からおよそ4か月にわたり中断する中、スーパーリーグに所属する16クラブ中、広州FCや河北など少なくとも11クラブで給与の未払いがあったと伝えられていた。

　また、昨季のリーグ戦は昨年12月12日に再開。1試合も開催中止となることなく全日程を終えていた。しかし中国メディア『新浪体育』は先月16日、昨季リーグ覇者の山東泰山など2、3クラブをのぞき大半のクラブで財政難に陥っていると報道。くわえて今季のリーグ開幕が4月下旬にずれ込む可能性があるほか、リーグ戦が正常に行えない可能性についても伝えていた。

　その中、『捜狐』は中国サッカーの現状について「中国スーパーリーグに所属する7割以上のクラブが給与未払い状態であり、所属選手たちに減給を求めていることが明らかになった。クラブからの一方的な減給要求は選手たちにとって現在最も気がかりな法律問題だ」と報道。一部選手は中国国内のSNS『微博（ウェイボー）』に給与未払いの実態を投稿しているという。

　また、フランスの国際放送局『RFI』は広州FCが中国帰化選手5名との契約解除に踏み切ったことにくわえて、主力選手の年俸額を60万元（約1080万円）以下に設定したと伝えている。欧州で活躍していたビッグネームの相次ぐ獲得で世界を震撼させた中国サッカー界は、今や崩壊の一途をたどっている。