今夏の移籍市場で11人もの新戦力を獲得したミラン 写真提供:Getty Images
ミランは提出したファイナンシャルフェアプレー（FFP）回避案をUEFAに却下されたことにより、様々な面で危機に直面することになるようだ。9日にスペイン『マルカ』が報じた。
今春、中国系投資グループである「ロッソネーリ・スポーツ・インベストメント・ルクセンブルク」に売却されたミラン。その影響もあり、今夏の移籍市場で11人もの新戦力を獲得する大補強を行った。300億円超とも言われる資金を投じたことによるFFP違反を危惧する声もあったものの、オーナーはミランが躍動することで問題なく解決できると考えていたようだ。
しかし、ここに来て早くも暗雲が立ち込め始めている。UEFAに提出したFFP回避案が却下されてしまったという。回避案の具体的な根拠が不鮮明であることが大きな要因であるようで、特に来シーズンのチャンピオンズリーグで戦うことによるボーナスで資金を調達するという部分が、セリエAで8位に沈んでいるミランの現状を考慮すると達成できないと判断されてしまったようだ。
これにより、来季はUEFAのコンペティション（CLおよびEL）に参加できないという制裁を受ける可能性が高くなっており、ますます窮地に追いやられてしまうことが予想される。
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