
欧州クラブへの影響は? 写真提供:Getty Images
欧州サッカー界において、欧州外からの資本はクラブが金満政策での選手補強を可能にさせた例が多い。そのためここ何年かで増加した中国資本には同様の影響が期待されていた。しかしここにきてまったく逆の影響が起こりうる可能性がでてきている。10日、イタリア紙『コリエーレ・デッラ・セーラ』が報じた。
近年の中国での“サッカービジネス”は肥大化し続けている。中国国内だけでなく、海外に向けての投資も非常に多い。しかし、中国政府の方針変更により抑止されようとしている。
報道によると、ここ何年かの中国からの投資は国内経済に見切りをつけた実業家たちが自身の資本を安定性が高い海外通貨のものにするためであった。そしてその中には資金洗浄を目的としたものも多々あったという。さらにこの中国資本海外流出は人民元の値下がりを加速させている。
このため、当初は2025年までに中国をサッカー強豪国にするという計画をうちたてるなど、中国サッカー成長に協力的であった中国政府が政策を変更し始めたのである。それは、サッカーの移籍市場などに見られる“不合理的な投資”の禁止に他ならない。
この“不合理的な投資”の状況はプレミアリーグにおいては決してよくない。チャイナ・メディア・キャピタルが株式の13パーセントを保持するマンチェスター・シティそしてチャンピオンシップの首位を走るウルバーハンプトンを除く他のクラブは何かしらの問題を抱えている。
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