流通経済大学サッカー部は2026年3月、部員5人の大麻使用疑いにより無期限活動停止。4月1日より処分が一部解除されたが、活動再開の条件として大学側は全部員への違法薬物検査の実施と、「使用していない」旨の宣誓書提出を義務づけた。そして4月4日、龍ケ崎キャンパスにて新たな動きが明らかになっている。
大学の発表によれば、同日、医師であり本学スポーツ健康科学部教員の金子衣野教授（精神保健学・小児神経学専門）を講師に招き、男子サッカー部員全員を対象とした「違法薬物研修会」を実施したという。テーマは「自分の未来を守るために」。薬物の種類・危険性の解説から、大学生が巻き込まれやすい背景、将来キャリアへの影響、断り方の実践まで、実例を交えた内容だった。
講義後にはグループワークも行われた。学年ごとに分かれ、「印象に残ったこと」「自分の身を守るために大事なこと」「明日からできること」という3テーマで議論。部員からは「自分だけでなく周りの人たちへの影響が大きいことを改めて認識した」「断る勇気を持つことが大事とわかった」といった声も聞かれたとされる。
だが、冷静に見れば、これはあくまで「事後対応」だ。
そもそも、なぜ事案発覚前にこうした研修が機能していなかったのか。流通経済大学サッカー部といえば、Jリーガーを量産する国内屈指の強豪。MF守田英正（スポルティングCP）やMF満田誠（ヴィッセル神戸）ら、近年も多くのプロ選手を輩出してきた「育成の名門」だ。その組織でコンプライアンス教育の空白があったとするならば、ガバナンスの問題として看過できない。
2月下旬に発覚した今回の事案では、当初5人の部員に大麻使用疑いが浮上。その後の聴取の結果、「当該学生以外の使用疑いは認められなかった」と大学側は説明している。むしろ、その調査の透明性こそが今後問われる。
関東大学サッカーリーグへの復帰という観点からも、今後の動向は予断を許さない。研修会の実施や全員検査の完了は「復帰への前向きな一歩」として評価できる。とはいえ、リーグ規律委員会がいかなる判断を下すか、現時点では不透明なままだ。
「再発防止に向けた取り組みを継続」という大学側の言葉が形骸化しないかどうか、その真価はこれからの継続的な行動でしか証明できない。他スポーツの部活動でも問題行為が発覚しているだけに、より一層の責任が問われる。
コメントランキング