日本代表は2022年のFIFAワールドカップ・カタール大会で、ドイツ代表とスペイン代表に勝利。強豪国から金星を挙げたが、北中米Ｗ杯では2か国と再戦しない可能性が浮上。背景にはW杯開催国アメリカによるイラン攻撃があるとみられる。
海外メディア『Topskills Sports』が伝えたところによると、北中米W杯を巡りドイツ国内でボイコットを検討する動きが出ているという。関係筋の情報として、ドイツは参加見送りの可能性を議論しており、現在は「真剣に撤退を検討している」と報じられている。さらに、スペインにも同様の可能性があるとみられる。
背景にあるのは、欧州とアメリカの外交関係だという。ドイツのフリードリヒ・メルツ首相は、アメリカの外交姿勢について「ルールに基づく国際秩序から、力と国益を優先する政治へ移行している」と批判。政治情勢がスポーツにも影響を及ぼす可能性が指摘されている。
また、ドイツサッカー連盟（DFB）の一部幹部は、民主主義や人権問題の観点から大会参加を再検討すべきだと主張している模様。実際、連盟副会長のオケ・ゲットリヒ氏は、アメリカの政策をめぐる議論を踏まえ、ボイコットを「真剣に検討すべき」と発言したとされる。一方で、DFB自体は大会ボイコットには慎重姿勢を示しており、「スポーツの持つ結束力を重視すべき」とする立場も示されている。
さらに国際情勢の緊張も影響している。報道によれば、米国とイスラエルによるイランへの軍事行動をめぐり欧州各国との外交摩擦が拡大。アメリカ軍との協力に同意しないと報じられているスペインなど欧州諸国と米国の対立も表面化している。こうした中東情勢の緊張は欧州と米国の関係にも影響を与えており、サッカー界でも議論の火種となっている。
もしドイツやスペインが大会参加を見送るような事態となれば、日本代表にとっても大きな影響となる。カタール大会で撃破した両国との“再戦”が実現しない可能性があるためだ。
世界最高峰の舞台で再び強豪と対峙する。そんなストーリーが、国際政治の影響によって消えてしまうのか。北中米W杯をめぐる動向は、サッカーファンのみならず国際社会からも注目を集めている。
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