ブラウブリッツ秋田の新スタジアム計画を巡り、秋田市に対するJリーグ側の対応が話題に。沼谷純市長が「常識がなさすぎると思います」などと不快感をあらわにしたが、この市側の反応には日本サッカー協会（JFA）の元関係者も理解を示している。
地元テレビ局『ABS秋田放送』等の報道によると、Jリーグ側は15,000人規模のスタジアム建設を主張したのに対して、沼谷市長は市の財政状況を踏まえた上で、「5,000人プラスアルファが限界」と回答。すると、Jリーグの担当者は市に対して「志が低い」などと発言。市長は「自治体のオーナー、秋田市にとってのオーナーは市民。私ではありませんし、職員でもなく、市政、市役所、自治体のオーナーはここに住んでる市民。志が低いという言葉は、とりもなおさずそのまま秋田市民に対する言葉になります。ですので秋田市民に向かって志が低いと言ってしまっているという自覚がないとすれば、きわめて常識がなさすぎると思います」などと反発したという。
この報道には、『株式会社ミッションスポーツ』の満田哲彦CEO（最高経営責任者）が反応。元電通本社スポーツ局オリパラ室営推部長、元JFAマーケティング担当部長という肩書きを持つ満田氏は、8日にXで「Jリーグのライセンス担当者が、秋田市に対して「志が低い」と発言したのは、酷い。勘違いしてる」とJリーグ側を批判。沼谷市長の反応に理解を示した上で、こう綴っている。
「秋田市役所の皆さんは、貴重な税金を使うかどうかで、ぎりぎりの模索をしている。いま、スタジアムを巡って、知事、市長、県庁、市役所、クラブ、スポンサー企業の皆さんが、なんとか前に進めようとしてる中、勘違いした上から目線で、市民、県民、国民の税金をリスペクトしないのは、よくない」
スポーツ振興は地域活性化の重要な手段である一方、その土台にあるのは市民の生活と税金である。理念や理想を掲げるだけでは公共事業は成立せず、自治体は限られた財源の中で最善解を探らねばならない。Jリーグが掲げる基準や将来像があるとしても、それを実現する主体はあくまで地域であり、市民である。
相手の事情や立場を尊重せず、精神論で押し切ろうとする姿勢は、協働を目指すパートナーとして適切とは言い難い。今後求められるのは、志の高さを競うことではなく、現実を直視しながら信頼を積み重ねる姿勢である。
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