中東クラブの金満補強は持続可能か徒花か。欧州やJリーグはどう対抗する

欧州クラブの対抗策

欧州クラブは、中東の金満補強に対抗するため、ファイナンシャル・フェアプレー（FFP）による財政管理や確立されたブランド力を活用し、持続可能な成長を模索している。FFPはクラブの収入を超える支出を制限し、PSGやシティも過去に違反警告を受けた。これにより、中東資本のクラブは無尽蔵な投資が厳しくなり、欧州クラブは競争力を維持できる。

例えば、バイエルン・ミュンヘンやレアル・マドリードは、スポンサー収入やスタジアム収益を最大化させ、並行して若手育成にも注力している。2023/24シーズン、バイエルンはイングランド代表FWハリー・ケインをトッテナム・ホットスパーから、推定移籍金1億ユーロ（約171億7,000万円）で獲得したが、これはクラブに収益をもたらす戦略的投資だった。

また、欧州クラブはアカデミー強化で長期的な競争力を確保している。日本代表MF久保建英も学んだバルセロナの育成組織「ラ・マシア」やアヤックスのユース組織は、スペイン代表MFガビやオランダ代表MFフレンキー・デ・ヨング（ともにバルセロナ）といった優秀な人材を輩出し、移籍金収入も生んでいる。中東クラブが即戦力を求める中、欧州は自前で育てた選手で差別化を図っている。

さらに、欧州5大リーグのブランド力は、放送権料やグローバルなファン基盤に支えられており、2023年のプレミアリーグの放送権収入は約20億ポンド（約3,900億円）に達したと推定されている。

これに対し、サウジリーグの国際放映権収入はプレミアに比べて微々たる規模であり、数百万ドル規模にとどまるとの報道もある。逆の視点で言えば、その程度のニーズしかないとは言えないだろうか。実際、ガラガラのスタジアムでのプレーを余儀なくされた選手がモチベーションを失い、高額年俸を捨て欧州に舞い戻る例も出て来始めている。

Jリーグの対抗策

Jリーグは、欧州や中東に比べ資金力で大きく劣るが、独自の強みを持っているリーグでもある。

まず、若手育成の面だ。今夏だけで2桁にも上ろうかという勢いの日本人選手の欧州移籍のケースを見ると、選手輸出モデルの強化は急務だろう。Jリーグは多くの選手を欧州5大リーグに送り出し、2025年6月のAFCベストイレブン候補に4選手（ボルシアMGの板倉滉、スタッド・ランスの伊東純也、レアル・ソシエダの久保建英、NECナイメヘンの小川航基）がノミネートされるなど、国際的な評価が高まっている。

例えば、セルティック時代の古橋亨梧（現バーミンガム・シティ）は2022/23シーズンに27ゴールを記録し得点王となり、Jリーグの育成力を証明してみせた。Jクラブは育成への投資を増やし、欧州クラブとの提携を強化することで、選手の市場価値を高め、移籍金収入を増やすべきだろう。7月8日に、推定移籍金500万ポンド（約10億円）で川崎フロンターレからトッテナム・ホットスパーへの完全移籍合意が報じられた日本代表DF高井幸大のケースが理想的だ。

次に、地域密着型の経営がJリーグの競争力を支える重要な柱だ。Jリーグはホームタウン制度を活用し、ファンエンゲージメントを強化。2024シーズンのJ1平均観客動員は約1万8,000人で、地域イベントやスタジアム体験の充実が寄与している。中東各国リーグがスター選手に依存するのに対し、Jリーグはコミュニティーとの絆で収益基盤を安定化できる。例えば、川崎は地元企業や商店街との地道な連携を根気強く続けた結果、2023年にはクラブ収益を約50億円に伸ばした。

さらに、戦略的な外国人選手の獲得もリーグの魅力を高める重要な要素だ。Jリーグは外国人枠（5人＋AFC枠1人）を活用し、コストパフォーマンスの高い選手を獲得している。2018年にヴィッセル神戸は元スペイン代表MFアンドレス・イニエスタを獲得し注目度を高め、その年俸以上のPR効果を発揮した。こうした名選手はピッチ内外で若手に影響を与え、リーグの魅力を向上させる。ただし、外国人依存度があまりにも高まると、中東同様に若手育成が滞るリスクがあるため、日本人選手とのバランスが重要だ。