中国資本、金満政策から一点節約方針へ。欧州クラブが受ける大きな影響は？

　日本代表DFの吉田麻也が所属するサウサンプストンのオーナーであるガオ・チーシェン氏に関しては資金洗浄の疑いももたれていた。同士がクラブの購入を試みたときにイングランドサッカー協会が2度その申請を却下したのがその理由だ。
　
　その後、同氏の容疑は取り下げられ購入にも成功している。しかし他クラブと同様きな臭さが残る状態になっている。そしてそれはイタリアにおいても同じ状況だ。ミラノ勢が今冬の移籍市場で大きな動きをしていないのもそのためだといわれる。

　インテルに関して言えば昨年の7月19日に国営放送のCCTVが蘇寧グループの同クラブ購入を名指しで資金洗浄の疑いがあると非難したこともある。そしてミランの財政難に関しては周知の事実だ。

　この“サッカー投資抑制”を象徴する発表が中国サッカー協会からあった。そしてそれは現在ドルトムントのガボン代表FWピエール・オバメヤン獲得を7000万ユーロ(約95億円）で目指し争っている国内の2大強豪クラブである広州恒大そして北京国安に向けてのものであった。

　簡単に言ってしまえば、その内容は移籍市場における監視および管理のさらなる強化だ。そして移籍市場における違法もしくは規約に反する行為を決して許さないという強い警告の意味も含まれている。

　これらのこともあり欧州サッカーへの中国投資はさらに大きく減少することが見込まれる。ただ多数のクラブがその資金に大きく期待していた。彼らの撤退はそれらのクラブに致命的な痛手になるだろう。そしてその反動で欧州サッカー界全体に多大な被害を及ぼすかもしれない。